学会誌

2021年記事一覧(日本不動産学会誌)


   
記事タイトル 執筆者※ 掲載学会誌/ページ
追悼 山崎福寿先生を悼む 原科幸彦、浅見泰司、井出多加子、原野 啓、八田達夫 No.136 Vol.35 No.1 PP4-6
日本不動産学会シンポジウム(令和2年度科学研究費助成事業) 老朽化する郊外住宅地とエリア再生 長谷川洋、中川雅之・宗 健、藤井さやか、室田昌子 No.136 Vol.35 No.1 PP7-30
特集「脱炭素化に向けた都市の動き」にあたって 中道久美子 No.136 Vol.35 No.1 PP31-32
住宅・建築物分野における省エネの取組について 国土交通省住宅局住宅生産課建築環境企画室 No.136 Vol.35 No.1 PP33-37
気候変動対策の経済学 唐渡広志 No.136 Vol.35 No.1 PP38-41
日本における具体的なグリーン・ニューディール提案 明日香壽川 No.136 Vol.35 No.1 PP42-46
住宅と業務建築における排出削減推進に向けて 外岡 豊 No.136 Vol.35 No.1 PP47-56
環境配慮型社会と不動産市場 清水千弘 No.136 Vol.35 No.1 PP57-61
建築物の高断熱化・省エネ化と疾病・介護予防 伊香賀俊治 No.136 Vol.35 No.1 PP62-66
建築物・設備の省エネルギー性能向上 原 英嗣 No.136 Vol.35 No.1 PP67-74
ゼロエネルギー建築・住宅の動向とこれから 秋元孝之 No.136 Vol.35 No.1 PP75-81
ZEH・ZEBの普及に関する現状と課題 ─実務者の視点から─ 小山勝弘 No.136 Vol.35 No.1 PP82-87
RE100参加企業「三井不動産グループの取り組み」 杉野茂樹 No.136 Vol.35 No.1 PP88-94
地域冷暖房・エネルギーマネジメントと脱炭素社会 佐土原聡 No.136 Vol.35 No.1 PP95-100
脱炭素化に向けたコンパクトシティとスマートシティの融合 森本章倫 No.136 Vol.35 No.1 PP101-105
脱炭素化に舵を切り始めた諸外国の住宅・建築物の省エネ規制 出口 満 No.136 Vol.35 No.1 PP106-111
気候変動と不動産取引 ─ 不動産価格に対する洪水のインパクト 清水勇蔵、馬塲弘樹 No.136 Vol.35 No.1 PP112-117
審査付論文 東京都心部の緑地及び緑化の外部性─「みどりの実態調査」における緑被地分布データを用いた分析─ 谷田家菜 No.136 Vol.35 No.1 PP118-126
不動産法の最前線「建物賃貸人が、賃借人の賃料不払いを理由に原賃貸借契約を債務不履行解除したものの、当該解除は賃貸人と賃借人の合意解除であり、転借人の権利は消滅しないとして、賃貸人の転借人に対する建物明渡請求が棄却された事例(東京地判平31・ 2 ・21判タ1468号171頁、判時2464号31頁)」 友田 順 No.136 Vol.35 No.1 PP127-131
最近の不動産関係判例の動き 不動産判例研究会 No.136 Vol.35 No.1 PP132-133
コラム「千葉市の総合計画〜次期基本計画の策定に向けて〜」 市川拓弥 No.136 Vol.35 No.1 PP134-134
書評『住宅市場の経済分析』 中川雅之 No.136 Vol.35 No.1 PP135-135
書評『Frontiers of Real Estate Sciences in Japan, Springer, 2021』 谷口 守 No.136 Vol.35 No.1 PP136-136
2021年度定時総会報告 No.136 Vol.35 No.1 PP137-137
2020年度業績賞選考結果報告 業績賞選考委員会 No.136 Vol.35 No.1 PP138-138
日本不動産学会シンポジウム2021年度春季全国大会シンポジウム「再生可能エネルギーと地域づくり」 安藤至大・飯田哲也・高橋寿一・中上英俊・原科幸彦・長岡 篤 No.137 Vol.35 No.2 PP4-26
特集「多元的リスク時代の新しい国土利用」にあたって 川崎一泰 No.137 Vol.35 No.2 PP27-28
税を通じた不動産流通の阻害要因と今後のあり方 浅田義久 No.137 Vol.35 No.2 PP29-33
国富創出のための不動産情報の生成・集約・開示 佐々木陽一 No.137 Vol.35 No.2 PP34-39
災害費用軽減のためのナッジを考える 川崎一泰 No.137 Vol.35 No.2 PP40-45
災害リスクファイナンスと土地・住宅政策に関する一考察
−予防投資型重視型のリスクファイナンスへと、制度設計変革を−
蛭間芳樹 No.137 Vol.35 No.2 PP46-48
多元的リスク時代における不動産取引の法的課題 佐藤康之・白井潤一 No.137 Vol.35 No.2 PP49-53
多極連携型国土形成と国富創出 宮下量久 No.137 Vol.35 No.2 PP54-59
レジリエントな都市構造を構想する 廣井 悠 No.137 Vol.35 No.2 PP60-66
都市のレジリエンス構築に向けて
〜レジリエント・シティ京都におけるSDGsとの融合〜
藤田裕之 No.137 Vol.35 No.2 PP67-73
サステナブルな田園都市に向けて
−with/afterコロナのTOD−
太田雅文 No.137 Vol.35 No.2 PP74-80
審査付論文「土地所有権放棄に関する考察
−土地所有権放棄に登記の抹消は必要か−」
福田充孝 No.137 Vol.35 No.2 PP81-87
<不動産法の最前線>太陽光発電のための「受光利益に対する法的保護の可能性とその侵害行為に対する違法性の判断(福岡地判平成30年11月15日LEX/DB文献番号25449855) 藤田有紀 No.137 Vol.35 No.2 PP88-93
最近の不動産関係判例の動き 不動産判例研究会 No.137 Vol.35 No.2 PP94-95
最新トレンド紹介「<逆転の発想>不動産売買の新潮流、家いちばの『セルフセル方式』を徹底解説」 藤木哲也 No.137 Vol.35 No.2 PP96-97
コラム「県と市町村のまちづくり連携の取り組み」 津田純也 No.137 Vol.35 No.2 PP98-98
書評『遊環構造デザイン 円い空間が未来をひらく』 室田昌子 No.137 Vol.35 No.2 PP99-99