| 開催年度 |
開催場所 |
シンポジウム名 |
| 2023年度 |
ハイブリッド開催
（熊本・熊本学園大学） |
「マンション相続税評価の新ルール、不動産評価に求められる新たな視点」 |
| 2022年度 |
ハイブリッド開催
（千葉・明海大学） |
「ESG投資の広がりと不動産市場」 |
| 2021年度 |
WEB開催
（立命館大学） |
「大阪市スーパーシティ構想と近未来におけるスーパーシティの都市社会の課題」 |
| 2020年度 |
WEB開催
（千葉商科大学） |
「持続可能なまちづくりと不動産価値
−被災経験から学ぶ今後のあり方−」 |
| 2019年度 |
愛知・椙山女学園大学 |
リニア中央新幹線が不動産市場に与える影響と経済効果 |
| 2018年度 |
千葉・明海大学 |
不動産市場の構造変革と産学官の新たな連携 |
| 2017年度 |
大阪・大阪商業大学 |
大都市大阪の都市づくりと不動産学 −果たすべき役割と可能性− |
| 2016年度 |
東京・日本大学 |
テクノロジーの進化はまちと産業に何をもたらすか？ |
| 2015年度 |
千葉・明海大学 |
オリンピックと不動産 |
| 2014年度 |
富山・富山大学 |
高齢社会における不動産開発−都市居住を中心に− |
| 2013年度 |
宮城・宮城大学 |
震災後の不動産市場と復興への道筋 |
| 2012年度 |
福岡・福岡大学 |
九州の中心市街地活性化
−九州新幹線全線開業をどう活かすか？ |
| 2011年度 |
京都・京都大学 |
マンションの管理の質と資産向上を目指して
−東日本大震災の影響を踏まえ、地方都市の現状と課題を探る |
| 2010年度 |
東京・東京大学 |
アジア都市間競争での日本の諸都市は埋没していくのか
〜東京など日本の諸都市、そして日本経済の再浮上策を探る〜 |
| 2009年度 |
愛知・豊橋技術科学大学 |
三遠南信発 県境連携による広域計画づくりと空間マネジメント |
| 2008年度 |
鳥取・鳥取大学 |
エリア限定、不動産利用集約化とまちなか活性化
−鳥取市への提言 |
| 2007年度 |
北海道・北海道大学 |
人口減少下における不動産の価値再生と地域再生
−北海道の経験が指し示すもの− |
| 2006年度 |
大阪・関西大学 |
環境審査形成を考える |
| 2005年度 |
宮城・東北大学 |
土地基本情報整備の新たな段階
−平成地籍整備と境界− |
| 2004年度 |
福岡・福岡大学 |
都市再生と都市エクイティ・これからどうなる、これからどうする福岡都市 |
| 2003年度 |
千葉・明海大学 |
税の叛乱−固定資産税再考と地方分権 |
| 2002年度 |
新潟・新潟大学 |
都市再生と水辺空間 |
| 2001年度 |
岡山・岡山大学 |
定期借地借家権と街づくり |
| 2000年度 |
京都・立命館大学 |
日本の土地制度の歴史と土地基本法 |
| 1999年度 |
東京・成蹊大学 |
高齢社会の不動産を考える |
| 1998年度 |
秋田・秋田大学 |
地方都市の市街地の活性化はどうすればよいか |
| 1997年度 |
名古屋・名城大学 |
街づくりと不動産 |
| 1996年度 |
東京・東京理科大学 |
都市居住と不動産税制 |
| 1995年度 |
徳島・徳島大学 |
阪神・淡路大震災復興の不動産学的諸問題 |
| 1994年度 |
東京・東京大学 |
不動産学における学際的研究の可能性 |
| 1993年度 |
大阪・大阪市立大学 |
韓国における土地公概念関連法の効果と今後の展開 |
| 1992年度 |
千葉・明海大学 |
地価に帰着した開発利益の還元制度の理想と現実 |
| 1991年度 |
東京・明治大学 |
土地政策と地方公共団体 |
| 1990年度 |
京都・京都大学 |
不動産に係る研究教育のあり方 |
| 1989年度 |
東京・日本大学 |
東京問題
−国際化の中でとらえたわが国都市・地域問題の展望− |
| 1988年度 |
岐阜・朝日大学 |
道路整備費用と公使間の負担配分 |
| 1987年度 |
茨城・筑波大学 |
大都市の土地利用と税制 |
| 1986年度 |
東京・東京大学 |
地価−その理論と現実 |
| 1985年度 |
東京・東京工業大学 |
現代都市問題と借地・借家 |